要旨：本稿では、日本の高度経済成長の秘訣で、固有の雇用慣習といわれる「終身雇用制度」の変遷をめぐって、各属性別に勤続年数の推移から変化の原因を探る。若者の勤続年数が相対的に短くなっているのは日本だけでなく、中国の上海市でも同じ状況に直面している。一方、近年日本では就職形態の多様化が進み、若者にとっては、一生同じ会社に勤めるより、自分の考え方を持って柔軟性の高い生活を大切にして、ゆとりのあるライフスタイルを追求したいという考え方が広がっている。

キーワード：終身雇用　転職　勤続年数

　　平均勤続年数が長いと言われる日本人だが、最近特に大きな理由もなく転職したくなる人もあるようだ。2003年の厚生労働省統計によると、男女を問わず、日本人20代前半の勤続年数は約二年半、20代後半は約5年で、終身雇用とは程遠い実態が分かった。1990年代から2000年代にかけて、多くの日本企業は円高や国際競争と平成不況の中で、人件費の圧迫と過剰雇用に直面し、雇用の調整が大きな経営課題となり、終身雇用が崩壊へと向かい始めた。本稿では、日本における終身雇用制の変化が若者に対してどのような影響を及ぼしているか論じてみたい。