终章では今まで报告して来た中国の学院英语教学が日本の英语教学改革等への参考になりえるかを考えたい.自国の教学が停滞していると诸外国の教学等が実态よりも过大评価されやすいと言われている.それらを参考とすべきかは慎重に判断するべきであろう.それでも教学の时间、量、质を重视した中国の少数精鋭方式は日本にも学ぶべき点があるのではないか.国际社会で活跃できる日本人を増やしたいのなら、まず、中学校で十分な英语授业时间を取り、基础を昔のように彻底させ、それなりに时间をかけるべきである3).そして中国のように彻底したトップダウン方式の强制力の强い学习指导要领を学院まで用意し、达成目标を确认する统一テストなどを设け、十分な时间と人材を使 って実行させる必要があるだろう.ただし、これを全国民に适用させる事は无理があり、その必要もなく、英语は高校、少なくとも学院では选択制にすればよいのではないか.外国语は确たるモチベーションがなければ身につかず、十分な学习时间も必要だからである. やる気のある者を彻底的に锻える「少数精鋭」方式にし、社会も英语力を十分に评価の対象とするべきであろう.「教学再生恳谈会一次报告要旨」が2017 年5 月に発表された(东京新闻、2017 年5 月27 日).英语教学に関连ある项目を拾うと、①小学校~学院まで各段阶で到达目标を立てるという英语教学の抜本的见直し②中国、韩国などでは日本の语汇の2 倍以上あり、テキストの质、语汇数、分量を抜本的に向上させるとあるが、日本は中国と违いボトムアップ方式であり、授业时间数?教学予算?人的资源が少ないため、それらの条件が整备されるまでにどれだけ时间がかかるかは不明である.よって长期的な国家言语政策が必要である. かつて日本の学院进学率が现在の中国并であった时代、日本の英语教学は现代中国の状况に似ていた点があった.今後、いつになるかは予测できないが、中国人が日本并みに学院へ进学するようになった时、中国の学院英语教学はどのようになるのであろうか.今後ともに注目してゆきたい. 注: 1 横井に加えて着者の中国大卒者(师范教学学院卒业)へのインタビューによる. 2 私大が増加しているが、学位授与権があるのはまだ一部である(白佐、2017 : 58).また、高等教学への进学率も一昔の1桁代から毎年少しずつ増え続け、2017 年度では23%であり(中国総合探讨センター、2017)、今後も上昇倾向がある.中国政府は2017 年で25%(人民网日本语版、2017)、2020 年で40%(菅原、2017)と予想している.また、教学费の高腾の课题もある.国公立も含め、奨学金制度の充実が求められている(Hu, 2017). 3 新学习指导要领では中学校英语での学习内容、授业时间の増加が决定した(文部科学省、2017). 参考文献 中国総合探讨センター(2017)「高等教学」「ChinaResearch Center 中国総合探讨センター」2017 年8 月11 日検索 远藤誉(2017)『中国教学革命が描く世界戦略』东京:厚有出版本名信行(2017)「学院英语教学の达成目标とその基准~中国を参考にして~」 JACET2017 年度全国大会全体シンポジウム配布资料本名信行(2017)「国家政策としての英语教学は可能か」 『英语展望 2017 年増刊号』No114.42-48 页Hu, G. (2017). ENGLISH LANGUAGE EDUCATION IN CHINA: POLICES, PROGRESS, AND PROBLEMS Language Policy. 4. pp. 5-24. 市川研(2017)「高校、学院における英语教科书の略论-中国の场合-」『圣大学学院総合探讨所纪要』34 48-65 页 市川研(2017)「中国の高校?学院における英语教学の近况-アンケート调査を中心に-」『圣大学学院総合探讨所纪要』38, 33-51 页 井上裕子(2017)「中国の学院英语教学の実态」『北陆学院纪要』25. 197-208 页 井上裕子(2017)「学院生?学院院生対象英语検定试験-中国の场合」『北陆学院纪要』26. 159-168 页 ，日语毕业论文，日语论文，日语论文 |
